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家を買う年齢は遅い方が良い早い方が良い?購入タイミングの考え方も紹介

不動産購入

落合 琢麻

筆者 落合 琢麻

不動産キャリア2年

家が決まったらそれで終わりな関係ではなく、その後もいい関係が築けるよう心のこもった対応を心がけます。弊社は不動産だけでなく、税務でもプロです。様々なご相談お待ちしております。

家を購入するタイミングについて、

(;´Д`)「今の年齢で買うのは早いのか、それとも遅いのか」と悩んだことはありませんか。


人生の大きな決断となるマイホーム購入は、年齢やライフステージによっても考え方が変わってきます。


この記事では、実際に住宅購入者の年齢層がどのようになっているのか、各年代ごとにどんなメリットや注意点があるのかを分かりやすく解説します。後悔しない家探しのための判断基準を一緒に考えていきましょう。



現在の住宅購入者はどの年代が多いのか

国土交通省が実施した最新の住宅市場動向調査によると、30代および40代が住宅の購入に最も多く関わっている年代であることが分かります。


30歳未満は比較的少なく、住宅の種類を問わず30代がトップを占めており、50代以降になるとやや割合が減少します。平均年齢をみると、注文住宅で約45歳、分譲戸建てで約38.8歳、集合住宅では約44.1歳、これらを全体として見ると住宅購入時の平均年齢は約44.7歳となっています 。



住宅ローン「フラット35」の利用者に限定した調査でも、購入者の年齢層は30代が最多で36.2%、次いで40代が26.5%、20代および50代がそれぞれ14.1%、60代以上は9.0%という結果が出ています 。



民間の調査によれば、住宅購入時の年齢として最も多いのは「30~34歳」で全体の約35.5%を占め、続いて「35~39歳」が約24.5%、その次に「25~29歳」が14.5%という結果です 。

年代割合の目安特徴
20代低め(約14%前後)収入や審査の不安もあるが、早期完済の利点あり
30代最多(約30~36%)収入の安定・ライフプランとの相性がよい
40代以上次に多め、50代以降は減少傾向自己資金が多く、短期返済も検討可能

このように統計から読み取れるのは、住宅購入の中心は30代であるということです。

平均年齢はやや高めですが、これは年代別の分布を平均化した結果による「数値のマジック」であり、実態としては30代前半が最も多く、全体の過半数を占めているという状況です 。



年齢別に見る住宅購入のメリットと注意点

住宅購入における年齢ごとのポイントを整理しました。ご自身の現在の状況や将来の計画に合わせて、無理のない決断をサポートいたします。

年代主なメリット主な注意点
20代~30代前半住宅ローンの返済期間を長く設定でき、完済が比較的早期に可能です。教育費やライフプランに余裕を持ちやすいです(例:20代で35年ローン開始→55~64歳完済)勤続年数が短い、収入が十分でない場合には審査が厳しくなる可能性があります。ライフイベントの変化に備えた返済計画が必要です。
40代~50代以降収入が安定しているため、審査に通りやすく、返済計画を立てやすい時期です。返済期間が短くなることで月々の負担が重くなる可能性があります。完済年齢が70~80歳になると、定年後も返済が続き、収入減への備えが必要です。

【20代~30代前半のメリット】

この年代は住宅ローンを組む時間的な余裕があるため、最長の返済期間(最長35年)を利用しやすく、定年前に完済できる可能性が高いです(例えば、20代で35年ローンを組めば55~64歳で完済)。また、将来の教育費やライフプランに余裕を持ちやすい点も大きな利点です。



一方で、課題としては勤続年数が短かったり収入が安定していないため、希望金額の借入が難しい場合があります。また、結婚や出産などライフステージの変化に柔軟に対応できるよう、余裕を持った返済計画を立てることが大切です。




【40代~50代以降のメリット】

この年代では、収入が安定して審査に通りやすく、計画的にローンを組みやすいという利点があります。

ただし、借入可能期間が短くなることで月々の返済額が増加しやすく、特に45歳以降では35年ローンが組みにくくなる場合もあります。また、完済時の年齢が70〜80歳となると、定年後の収入変化や健康リスクにも対応する必要があります。定年までの完済を念頭に置くか、万が一の際に備えるプランを立てることが重要です。

住宅ローン返済期間と完済年齢から考える購入時期の目安

住宅ローンを検討する際、返済の無理と将来への安心を両立させるためには、「返済期間」と「完済年齢」を踏まえた時期逆算が重要です。



多くの金融機関では、借入時の年齢はおおむね18歳以上70歳未満、完済時年齢は80歳未満と定められていますので、この点を意識して早めに計画を立てることが安心につながります。

たとえば、返済期間を長く設定して月々の負担を抑えたい場合、35年ローンの選択が一般的ですが、これを利用できる年齢には上限があります。あるケースでは、35年ローンを利用するには申込時年齢が44歳以下であることが必要とされます。

以下に、申込時の年齢別に借入できる最長期間と完済見込み年齢の目安をまとめました。

申込年齢最長借入期間完済見込み年齢
30歳35年65歳
40歳35年75歳
50歳30年80歳

この表からわかるように、若いうちにローンを組めば長期の返済が可能となり、完済年齢も定年までに収まるケースが多いです。一方、50歳以降になると返済期間が縮まり、完済が80歳に迫るため注意が必要です。

特に定年退職を65歳と想定する場合、30歳で35年ローン、35歳で30年ローン、40歳で25年ローンという計画が理想的です。このように設定すれば、リタイア後にローン負担が残らず安心です。

ローン返済の開始時期と完済年齢の関係を踏まえ、購入時期を「いつまでに借り入れをすれば希望の完済スケジュールが叶うか」で逆算する視点はとても重要です。無理のない返済計画を立てるため、ご自身の年齢と返済期間の見通しをしっかり考えておきましょう。



ライフステージや収入状況から購入時期を考えるポイント

家を購入する時期を検討するときには、年齢だけでなく、結婚や出産などのライフステージや収入の安定性、頭金の準備状況を総合的に考えることが大切です。それぞれがどのように影響するかを整理し、どんなバランスで判断すれば良いかを分かりやすく解説します。

判断ポイント 考慮すべき視点 具体的な内容
ライフステージ 結婚・出産・子育て たとえば結婚のタイミングでは、将来の家族構成を想定した間取りを選ぶと安心です。出産や子育ての時期には、安全性や教育環境の整った住まいが重要になります。賃貸ではなく購入を検討する大きなきっかけになります。
収入の安定性 転職・昇給・審査への備え 転職直後や収入が不安定な時期は、ローン審査が通りにくく、返済リスクも高まります。昇給や経済的な安定を得た後の購入が、無理のない資金計画につながります。
頭金の準備状況 自己資金と諸費用 頭金は物件価格の1~2割が目安で、これに加えて契約書印紙税や仲介手数料、引っ越し費用など諸費用として5~10%程度が必要になります。十分な自己資金が貯まったタイミングが購入の好機になります。

これらの観点を、単独ではなく相互に関連させて判断することが重要です。例えば、結婚を機に購入を検討しつつ、収入が安定し、頭金も一定額用意できる時期は、特に好機といえます。また、子どもの進学費用や将来の収支も加味して、「今買うことが家族全体の生活にどう影響するか」をシミュレーションしてみましょう。

以上のように、ライフステージと収入・資金の準備をバランスよく見ながら判断することで、年齢だけにとらわれず「生活全体のバランス」に調和したタイミングでマイホーム購入を進められます。

まとめ

家を購入する時期については、年齢だけでなく、ご自身のライフステージや収入の状況を丁寧に考えることが大切です。若いうちの購入は将来の家計に余裕をもたらしますが、十分な準備や安定した収入が必要となります。一方、年齢を重ねてからの購入には無理のない返済計画が重要です。住宅ローンや生活設計とのバランスを意識しながら、最適なタイミングを見極めることで、安心して新しい暮らしをスタートすることができます。自分に合ったベストな時期をじっくり考えてみましょう。

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